精神障害2級は働けない？　どんな仕事が向いているの？

精神障害2級に該当する人は、精神的な問題や障害があり、具体的には下記のケースがあります。

うつ病や不安障害：一般的な日常生活において、いくつかの制約や不調を経験しますが、重度の症状や障害がない場合。

精神疾患：（例: パニック障害、適応障害、軽度の統合失調症）があり、それによって一部の日常生活に制約が生じますが、他の日常活動にはあまり影響がない場合。

精神的な課題を抱えた人：一部のストレス要因や情緒的な問題を抱えており、それが日常生活に影響を及ぼすします。

しかし、精神障害2級に該当する人の中には、『仕事ができない』、『働けない』と悩む人もおり、思うように就職できない人もいます。

このページでは、当事業所の実例を踏まえて、精神障害2級の方への就職活動のポイントなどを解説したいと考えています。

精神障害2級に該当する人の仕事の条件

精神障害2級の方に向いている仕事は、その人の具体的な状態や能力により異なります。しかし、一般的には以下のポイントを考慮することが役立つでしょう。

低ストレス環境: ストレスが過度にかかる職場は避け、比較的リラックスした雰囲気で仕事ができる場所を選びます。

柔軟な勤務時間: 働き方や勤務時間が柔軟で、自分のペースで働ける職場環境が好ましいです。

サポート体制: サポート体制が整った職場で、必要な支援を提供してくれることは重要です。

興味や適性に合った仕事: 自身の興味や能力に合った仕事を選び、モチベーションを維持できる環境を探しましょう。

コミュニケーション要件の調整: 職場のコミュニケーション要件が適切に調整でき、理解のある同僚や上司がいる環境が重要です。

実際、精神障害2級の方々が就いた職種

デザイナー
プログラマー
事務職
インターネット関連
図書館司書
研究職
営業職
鍼灸師

上記の職種を見てわかるように、内勤、外勤ともに勤務されている人がいます。

就労移行支援事業所の実例

当事業所では過去に数名の精神障害2級の方が就職されました。その中で2名の方の実例を挙げて取り組みをご紹介します。

Tさんは30代前半まで事務職、営業、PC関連などの仕事を経験されている方で、ビジネスマナーやパソコンのスキルは全く問題ない人でした。しかし、以前の職種ではご自分の障害を開示せず働かれていたので、適切な配慮を受けられずに調子を崩し、会社に迷惑をかけたという経験があります。

Tさんは、ついつい頑張ってしまう傾向にある方で、そのあたりのコントロールを訓練されました。そして、ご自分の障害を開示して働ける事務職の求人を探されました。結果的には人材派遣会社の障害者雇用枠で採用となっています。

以前の会社では人間関係で悩んでおられ、在宅でできる仕事はないかということで、当事業所を利用されました。

当初は一般事務を念頭に訓練を行っていましたが、元々デザインが得意であり、そちらに進みたいということで、イラストレーターやフォトショップなどの勉強を開始しました。

現在も粘り強く、デザイン関連の会社に応募されています。

このように同じ精神障害2級でも進むべき方向性は人によって違います。どんな人にも可能性は十分開かれています。

どのように仕事を見つけるべきか？

適切な職を見つけるために、以下の求人の違いを知ることが大事です。

通常、求人情報は「一般雇用枠」と「障害者雇用枠」の2つのカテゴリに分かれています。

一般雇用枠: このカテゴリでは、求人情報には障害の有無についての明記はありません。つまり、障害の有無に関わらず幅広い人材を対象として求人募集が行われます。このため、応募者数が増え、競争が激しくなることが一般的です。

障害者雇用枠: こちらは、障害を持つ人々に対して提供される求人情報のカテゴリです。多くの企業は、従業員の数に応じて一定の割合で障害者を雇用する義務を負っています。そのため、障害者雇用の求人は、規模の大きい会社では求人数も充実しています。

障害者雇用枠は障害者の特別なニーズを考慮した内容や就業時間の調整が行われることが多く、障害を持つ方々にとって、安定して働ける環境を提供しています。

求人情報を見つける方法

将来の仕事を探す方々は、就職活動において異なる経験を持つことがあります。初めての就職活動者と、一定の社会経験を持つ人々に対して、以下にそれぞれ向けた就職活動方法を紹介します。

初めての就職活動者

初めての就職活動者には、就労移行支援がおすすめです。

就労移行支援のプログラムは、障害者が就職に至るプロセスを支援し、カスタマイズされたガイダンスを提供します。就労移行支援は、コーチやカウンセラーではなく、あなたの個別の要望やニーズに合わせた協力的なサポートを提供します。

障害者はさまざまな課題や質問を抱えていることがあります。就労移行支援は、これらの個別の課題や質問に耳を傾け、最適な解決策を見つけるお手伝いをします。通常、就労移行支援には次の4つの要素が含まれます。

職業訓練: パソコンスキル、ビジネスマナーなどの基本的な職業訓練を提供します。
適した職場の検索: 希望や特性に合致する職場を見つけるサポートを行います。
就職活動サポート: 履歴書の書き方や面接の対策などをサポートします。
フォローアップ: 就業後もサポートを継続し、適応をサポートします。

初めての就職活動者にとって、障害者雇用の適用企業や、職業訓練、求人情報の提供が役立つでしょう。

就労移行支援の選び方

就労移行支援は全国に3000以上もあり、都道府県別で考えても大変な数です。全てを調べることは出来ませんが、現役の就労支援員の立場から以下のアドバイスがあります。

・規模が大きいこと
・運営歴が長いこと
・毎年の就職者数を開示していること
・在宅訓練に対応しているかどうか

規模が大きいこと

企業規模が大きいと、それだけ使える予算が潤沢にあります。プログラムの開発や人材育成、設備投資などあらゆる面で有利です。また全国経営している事業所は全国の事業所から情報が入りますから、ノウハウの量が違います。

運営歴が長いこと

運営歴が長いと、それだけ就職者の数も多いということです。就職先のコネクションも人脈も豊富になります。ですので、出来るだけ長く経営している事業所をチェックしましょう。

毎年の就職者数を開示していること

事業所によっては、就職者と定着率を開示しているところと、していないところがあります。当然、開示している事業所の方が信頼できます。

在宅訓練に対応しているかどうか

就労移行支援では在宅訓練に対応している事業所とそうでない事業所があります。しっかりと確認するようにして下さい。

これらの条件が満たされた事業所の資料を請求し、見学して下さい。見学されたあとは、スタッフの対応や施設の中を細かくチェックします。同時に2か所以上を見学、比較されるのもいいでしょう。

ここでは全国展開している代表的な3つの就労移行支援事業所をご紹介します。ぜひ、資料請求、無料相談をされてください。

社会経験のある方へ

社会経験があり、一定のスキルを持つ方々は、自己主導で就職活動を進めることも可能です。この場合、転職エージェントへの登録を検討し、求人情報の提供や専門的なアドバイスを受けることで、スムーズな就職活動を進めることができます。

転職エージェントは、一般的な就職者向けのものと、障害者雇用に特化したエージェントの二つのカテゴリが存在します。障害を抱える方々には、特に障害者雇用に特化したエージェントを活用することをお勧めします。

障害者雇用に特化した転職エージェントは、障害者向けの求人情報や、特に配慮が必要な企業などを広く提供しています。

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