出典：公式ページ
就労移行支援事業所『With You堺筋本町校』ってどんなところなんだろう？
・どんな支援をやってくれるんだろう？
・本当に就職できるの？
こうした疑問をお持ちではないですか？
このページでは、『With You堺筋本町校』の最新のデータから、実際に利用した人の口コミ、評判などをまとめていますので、是非参考にして下さい。
『With You堺筋本町校』はどんなところ？
出典：公式ページ
『With You堺筋本町校』は、2017年にオープンして以来、多くの利用者の就職活動をサポートしてきました。場所は、堺筋本町駅徒歩5分の利便性の良いところにあります。
精神障害を抱えた方を対象としており、様々なジャンルのプロの講師陣から、就職技能の取得や資格取得について学ぶことができます。
『With You堺筋本町校』ならではの支援
『With You堺筋本町校』では、心理や保健の専門家による多様な心理プログラムやカウンセリングを充実させており、就職や社会復帰に向けて知識面だけでなくメンタル面でも万全の準備を整えることができます。
さらに、個別指導スタイルを採用しており、就労移行支援制度や職業訓練校のように皆で一斉にカリキュラムを進めるのではなく、一人ひとりのペースに合わせて学習を進めることができます。
週1回からでも利用できるほか、オンライン受講も行っており、通学とオンラインを組み合わせるなど、自分に合った学びのスタイルで取り組むことができます。
『With You堺筋本町校』の基本情報
| 利用定員 | 20人 |
| 事業所の特色 | 駅徒歩10分以内 / エレベータ設置 / 職場実習 / 食事提供体制 / 書類添削 / 体験利用可 |
| プログラム提供時間 | 月火水木金土祝 10時～15時 日のみ 休日 |
| 住所 | 〒540-0029 大阪市中央区本町橋2-22 第26松屋ビル401号 |
| TEL | 06-6484-9666 |
| FAX | 06-6484-9644 |
『With You堺筋本町校』の就職実績はどう？
『With You堺筋本町校』の就職者数
| 年度 | 就職者数 |
| 2022 | – |
| 2021 | – |
| 2020 | – |
就労移行支援事業所は就職者数と定着率を指標にされますが、これから就労移行支援を利用される皆さんは、就職者数を重視するようにしましょう。
就労移行支援事業所の多くが定員を20名としており、そのうちどれだけの人が就職できたかわかります。就職者数は、就労移行支援事業所の『実力』とも言えます。
定着率はほとんどの事業所で高いパーセンテージを示す傾向にあります。
これは就職までの段階で自分の適性を知り、自分に合う職場を見つけた結果、長期的な就労が可能になるからです。
他の就労移行支援事業所と比較してみませんか？
『With You堺筋本町校』は心理支援や個別指導に力を入れている一方で、就職者数（公式ページでは実際に就職した企業名は公表あり）や口コミデータがまだ十分に開示されていない（Google map上も見られない）点もあります。
より確かな実績や幅広い支援内容を重視したい方は、ぜひ他の就労移行支援事業所も比較検討してみてください。
- 就職実績が豊富な事業所
- 在宅訓練に強い事業所
- 短時間利用にも対応できる事業所
ここでは、特におすすめの就労移行支援事業所をご紹介します！
・ITスキルをと在宅勤務に強みを持つ事業所
・在宅就労定着率は驚異の96.6％
・1500以上の動画から事務やデザイン、プログラミングなど幅広いITスキルが学べます！
まずは複数の事業所を見学・比較してみましょう！
就労移行支援事業所選びは、比較検討がとても重要です。
まずは気になる事業所に資料請求・見学予約をして、自分に合った環境を探してみましょう。
焦らずじっくり選ぶことで、未来は大きく開けます。
就労移行支援事業所の利用料金
就労移行支援の利用料金は自己負担となっており、前年の世帯収入により以下の3パターンになっています。
・無料
・9,300円
・37,200円
世帯収入とは、本人と配偶者の金額の合計になります。親の収入は含まれません。
自己負担の上限金額（月額）については下の表の通りになります。
| 世帯の収入状況 | 負担上限月額 | |
| 生活保護 | 生活保護受給世帯 | 0円 |
| 低所得 | 市町村民税非課税世帯（※1） | 0円 |
| 一般1 | 市町村民税課税世帯（所得割16万円（※2）未満） ※入所施設利用者（20歳以上）、グループホーム、ケアホーム利用者を除きます（※3） |
9,300円 |
| 一般2 | 上記以外 | 37,200円 |
（※1） 3人世帯で障害者基礎年金1級受給の場合、収入が概ね300万円以下の世帯が対象となります。
（※2） 収入が概ね600万円以下の世帯が対象になります。
（※3） 入所施設利用者（20歳以上）、グループホーム、ケアホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合、「一般2」となります。
※その他条件によっては減免される場合がありますので、詳しくはお住いの市町村窓口にお問い合わせ下さい。