出典:公式ページ
就労移行支援事業所『manaby大阪梅田事業所』ってどんなところなんだろう?
・どんな支援をやってくれるんだろう?
・本当に就職できるの?
こうした疑問をお持ちではないですか?
このページでは、『manaby大阪梅田事業所』の最新のデータから、実際に利用した人の口コミ、評判などをまとめていますので、是非参考にして下さい。
一人ひとりが自分らしく働ける
・就職活動がうまくいかない
・仕事が続かない
・コミュニケーションが苦手
・週5日働けるか不安......
・体調を整えながら就職のサポートを受けたい
こうした悩みを持った多くの人が、『自分にあった働く』を見つけています。
将来、真剣に就職を考えている方は、後で後悔しないように、先ずは無料相談からはじめてみませんか?
『manaby大阪梅田事業所』はどんなところ?
出典:公式ページ
『manaby大阪梅田事業所』は、2022年にオープンして以来、多くの利用者の就職活動をサポートしてきました。場所は、梅田駅徒歩1分の利便性の良いところにあります。
精神障害、知的障害、身体障害、発達障害、難病を抱えた方を対象としており、自分らしい働き方を一緒にみつける支援を行っています。
『manaby大阪梅田事業所』ならではの支援
『manaby大阪梅田事業所』では、1500以上の動画を通じて、事務・デザイン・プログラミングなどのスキルを学ぶことができます。
具体的には、Word・Excel・Powerpointなどの事務系スキル、HTML/CSS・Javascript・PHPなどのプログラミングスキル、Illustrator・Photoshopなどのデザインスキル、Wix・WordpressなどのWeb制作スキルなどが挙げられます。
また、個人ごとに異なるオーダーメイドの支援プログラムを提供しており、個々の生活環境や体調、症状などを考慮し、就職時期や必要な学習・トレーニングのスケジュールを立てています。
さらに、通所が適している方や在宅訓練を行うことで可能性が広がる方など、様々なニーズや状態に合わせてプログラムを作成しています。
PC系の資格取得もサポートしており、IT・PCスキル特化型の『manaby大阪梅田事業所』では、MOSやITパスポートなどの資格取得を目指すことができます。
『manaby大阪梅田事業所』の評判・口コミ
事業所がとてもきれいで、個別スペースがたくさんある。全席にモニターがあるので、学習がしやすそう。在宅でも訓練受けられるのが魅力的だなと思った。
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とても丁寧に対応していただけました。
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一般雇用か障害者雇用かで迷っていることを伝えると、胡散臭い笑顔と同情でさりげなく障害者雇用を勧めてくるのが怖かった。また障害者が一般雇用で就職することの怖さを植え付けてきた。
担当の名前は忘れたがそいつの一言で人生壊されたと思っている。やたらと"大手"で営業していたことを強調してくる薄っぺらい男だった。
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1.ウェルビー
⇒全国108センター 就職者実績 累計6,418名 昼食提供あり!!
2.ミラトレ
⇒障害者向け就職支援サービス『dodaチャレンジ』と連携! 就職率85%(全国平均が53%)
3.LITALICOワークス
⇒全国122センター 就職者実績 累計13,000名
『manaby大阪梅田事業所』の基本情報
利用定員 | 20人 |
事業所の特色 | 駅徒歩10分以内 / エレベータ設置 / 面接同行 / 書類添削 / 体験利用可 |
プログラム提供時間 | 月火水木金土 10時~16時 日祝 休日 |
住所 | 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田1-2-2 大阪駅前第二ビル15F |
TEL | 06-6136-7835 |
FAX | 06-6136-7836 |
『manaby大阪梅田事業所』の就職実績はどう?
『manaby大阪梅田事業所』の就職者数
年度 | 就職者数 |
2022 | – |

就労移行支援事業所は就職者数と定着率を指標にされますが、これから就労移行支援を利用される皆さんは、就職者数を重視するようにしましょう。

就労移行支援事業所の多くが定員を20名としており、そのうちどれだけの人が就職できたかわかります。就職者数は、就労移行支援事業所の『実力』とも言えます。
定着率はほとんどの事業所で高いパーセンテージを示す傾向にあります。
これは就職までの段階で自分の適性を知り、自分に合う職場を見つけた結果、長期的な就労が可能になるからです。
主な就職先
パナソニック株式会社、オートモーティブ社、みずほビジネス・チャレンジド株式会社、楽天ソシオビジネス株式会社、パーソルチャレンジ株式会社、PwC Japanグループ、合同会社DMM.com、トランスコスモス株式会社、NTTクラルティ株式会社
主な職種
販売、接客・サービス、エンタメ・レジャー、営業、事務、総務・コーポレート、教育、物流・宅配、清掃・軽作業、製造・工場、情報通信・IT
主な業種
飲食・宿泊業、卸売・小売業、倉庫・物流業、製造業、情報通信業、金融・不動産業、教育業、医療・福祉、その他
就労移行支援事業所の利用料金
就労移行支援の利用料金は自己負担となっており、前年の世帯収入により以下の3パターンになっています。
・無料
・9,300円
・37,200円
世帯収入とは、本人と配偶者の金額の合計になります。親の収入は含まれません。
自己負担の上限金額(月額)については下の表の通りになります。
世帯の収入状況 | 負担上限月額 | |
生活保護 | 生活保護受給世帯 | 0円 |
低所得 | 市町村民税非課税世帯(※1) | 0円 |
一般1 | 市町村民税課税世帯(所得割16万円(※2)未満) ※入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム、ケアホーム利用者を除きます(※3) |
9,300円 |
一般2 | 上記以外 | 37,200円 |
(※1) 3人世帯で障害者基礎年金1級受給の場合、収入が概ね300万円以下の世帯が対象となります。
(※2) 収入が概ね600万円以下の世帯が対象になります。
(※3) 入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム、ケアホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合、「一般2」となります。
※その他条件によっては減免される場合がありますので、詳しくはお住いの市町村窓口にお問い合わせ下さい。