出典：公式ページ
就労移行支援事業所『Kaien横浜』ってどんなところなんだろう？
・どんな支援をやってくれるんだろう？
・本当に就職できるの？
こうした疑問をお持ちではないですか？
このページでは、『Kaien横浜』の最新のデータから、実際に利用した人の口コミ、評判などをまとめていますので、是非参考にして下さい。
『Kaien横浜』はどんなところ？
出典：公式ページ
『Kaien横浜』は、2021年にオープンして以来、多くの利用者の就職活動をサポートしてきました。
場所は、高島町駅徒歩4分の利便性の良いところにあります。
精神障害、発達障害を抱えた方を対象としており、発達障害に特化したプログラムを提供しています。
『Kaien横浜』ならではの支援
『Kaien横浜』では、一人ひとりのニーズに合わせたプログラムを提供し、障害を持つ方々が自分のペースで学び、成長できる環境を整えています。
ここでのプログラムは、就労に必要なスキルを身につけるためのトレーニングや、職場でのコミュニケーションの取り方など、実践的な内容が盛り込まれています。
また、就職活動のサポートも行っており、履歴書の書き方や面接の対策など、就職に向けての準備をしっかりとサポートしています。
クリエイティブな分野での就労を目指す方々のためのプログラムもあり、このプログラムでは、デザインやイラスト、写真など、クリエイティブな分野でのスキルを身につけることができます。
また、実際の仕事を通じて、クリエイティブな分野での就労を目指す方々が、自分のスキルを活かし、社会に貢献できるようサポートしています。
また、履歴書の書き方や面接の対策など、就職に向けての準備をしっかりとサポートしています。
『Kaien横浜』のメリット・デメリット
メリット
『Kaien横浜』では、発達障がい専門のプログラムが充実しており、実践的なビジネススキルやIT・クリエイティブ分野の講座が豊富です。クリエイティブコースでは、プログラミングやデザイン、RPAなどの専門スキルを、実務経験を持つ講師から学べるのは大きなメリットです。
チームで古本販売を運営するようなワークも用意されており、対人スキルやリーダーシップも自然と身につきます。こうした実体験を通じて「できた」という実感が得られ、自信が着実に育っていきます。
さらに、Kaienは独自の求人ネットワーク（マイナーリーグ）を運営し、提携企業への就職斡旋に強みがあります。就職後1年の定着率も90％以上と高く、せっかく就職してもすぐ辞めてしまうリスクが低い点もメリットと言えます。
また、立地も高島町駅から徒歩4分、横浜駅から徒歩10分とアクセスが良いため通いやすくなっています。さらに事業所周辺には、コンビニや飲食店が多くあり、訓練後の休憩や気分転換にも困りません。
デメリット
デメリットとしては、拠点の多くが首都圏と大阪にあるため、地方在住の人は利用しにくいという点が挙げられます。交通費の支給も行っていないため、経済的な負担が気になる方にとってはデメリットとなります。
また、発達・精神障害に特化した事業所なため、身体障害や重度知的障害など、手厚い身体介助や学習支援を必要とする人には、サポートが手薄だったりプログラムが合わない可能性があります。
『Kaien横浜』がおすすめな人
『Kaien横浜』がおすすめなのは、発達・精神障害のある方で、PCを使う事務職やIT系に就きたい方、数字を扱うのが好きな方、資料作りが好きな方です。
理由は、実務に直結するデータ入力やEC運営を通じて“得意を伸ばしながら苦手に対処できる”訓練ができ、その成果を踏まえて企業とマッチングできるからです。
就職活動では、応募書類の書き方・面接対策・企業実習など就活全体を一貫して支援してもらえるため、「一人で就活で心が折れそう」と感じている方にもおすすめです。
加えて、就職後の定着支援も充実しているので「就職がゴールではなく、その先も安定して働き続けたい」と考える人にもおすすめです 。
『Kaien横浜』の評判・口コミ
スタッフ優しかったです
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あちらこちら横浜にある就労支援事業所を回って最終的に大手のKaienも見てみようと、見学希望で行きましたが、結果見学はまったくさせて貰えず、通所も決まってないのに、同意書もなしに、ひたすら個室で私の個人情報をインタビューや履歴書記入で搾取し、それで帰されました。担当の女性スタッフは名刺も出さず、ちらっと名札のプレートを見せるだけで、発達障がい者相手に名乗る義理はないと言う感じの態度が、本当に発達障がいに強い自立支援・就労支援事業所なのか？と疑問に思いました。
対応も最悪ではないですが、良いと言える感じではなく冷たくビジネスライクでスタッフ自身が疲弊している印象をうけました。忙しそうで個室で面談をしたらさっさと帰れと言うかんじでした。これから東神奈川の事業所での体験を希望で予約しましたが、こちらもスタッフに関する口コミが最悪とあり、体験すべきか迷っています。今から憂鬱です
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1.ウェルビー
⇒全国114センター 就職者実績 累計7,664名 昼食提供あり！！
2.マナビー
⇒ITスキルと在宅勤務に強みを持つ事業所 在宅就労定着率96.6％
3.ミラトレ
⇒障害者向け就職支援サービス『dodaチャレンジ』と連携！ 就職率85%（全国平均が53%）
4.ココルポート
⇒2023年762名（2024年10月現在） 累計4,380名 定着率90％！
『Kaien横浜』の基本情報
| 利用定員 | 40人 |
| 事業所の特色 | 駅徒歩10分以内 / 書類添削 / 体験利用可 |
| プログラム提供時間 | 月火水木金土 10時～15時 日祝 休日 |
| 住所 | 〒220-0023 神奈川県横浜市西区平沼1-1-3 合人社高島橋ビル7階 A区画 |
| TEL | 050-2018-3708 |
| FAX | 050-2018-0907 |
他の就労移行支援事業所も検討する価値あり
『Kaien横浜』は発達障害に特化した支援内容が特徴的ですが、他にも魅力的な支援内容を持つ事業所が多く存在します。
特に次のような方には、別の就労移行支援事業所もおすすめです。
- ITスキルやデザイン、事務スキルを集中的に学びたい方
- 就職率・定着率の実績が明確な事業所を選びたい方
- 在宅訓練に対応している柔軟な環境を望む方
- 大手による安定した支援体制を希望する方
就職を本気で目指すなら、複数の事業所を見学・比較することが非常に重要です。Kaien横浜もその選択肢の一つとしてチェックしつつ、自分に合った環境をじっくり探していきましょう。
『Kaien横浜』の就職実績はどう？
『Kaien横浜』の就職者数
| 年度 | 就職者数 |
| 2022 | – |
| 2021 | – |
| 2020 | – |
就労移行支援事業所は就職者数と定着率を指標にされますが、これから就労移行支援を利用される皆さんは、就職者数を重視するようにしましょう。
就労移行支援事業所の多くが定員を20名としており、そのうちどれだけの人が就職できたかわかります。就職者数は、就労移行支援事業所の『実力』とも言えます。
定着率はほとんどの事業所で高いパーセンテージを示す傾向にあります。
これは就職までの段階で自分の適性を知り、自分に合う職場を見つけた結果、長期的な就労が可能になるからです。
主な就職先
ANAウイングス株式会社、ANAシステムズ株式会社、アクサ生命保険株式会社、アズマ株式会社、アッヴィ合同会社、アデコソレイユ株式会社、カシオ計算機株式会社、キンコーズ・ジャパン株式会社、グリービジネスオペレーションズ株式会社、サンフロンティア不動産株式会社、ジブラルタ生命保険株式会社、セゾン自動車火災保険株式会社、セントラル硝子株式会社、トーマツチャレンジド株式会社、プログレス・テクノロジーズ株式会社、ぺんてる株式会社、楽天ソシオビジネス株式会社、株式会社DTSパレット、株式会社JALエンジニアリング、株式会社アクセア、株式会社アドービジネスコンサルタント、株式会社エアーポートカーゴサービス、株式会社オンワード樫山、株式会社サザビーリーグHR、株式会社ジェイコムハート、株式会社ジュピターテレコム、株式会社テクノプロ・スマイル、株式会社ニチイ学館、株式会社ノジマ、株式会社パソナテック、株式会社バルス、株式会社ビースタイル、株式会社ひなり、株式会社ヒューマントラストフロンティア、株式会社フジアール、株式会社フルキャストビジネスサポート、パーソルチャレンジ株式会社、株式会社メイテック、株式会社メルクスシステム、株式会社レンタルのニッケン、株式会社ワークスアプリケーションズ、株式会社ジェイ エスキューブ、株式会社近鉄エクスプレス、株式会社大京、株式会社帝国データバンク、株式会社日新、株式会社博報堂DYアイ・オー、株式会社明光ネットワークジャパン、株式会社良品計画、近畿日本ツーリスト個人旅行株式会社、株式会社近鉄コスモス、近鉄航空配送株式会社、三井化学株式会社、損保ジャパン日本興亜キャリアビューロー株式会社、大東建託株式会社、大東建託パートナーズ株式会社、東急ウェルネス株式会社、東京ガスコミュニケーションズ株式会社、日本IBM株式会社、富士ゼロックスシステムサービス株式会社、明治安田ビジネスプラス株式会社、他多数
主な業種
コンサル、サービス、IT・ハイテク、金融・保険、不動産・建設、流通・小売、公的機関、メーカー、運輸・交通、マスコミ・広告、その他
就労移行支援事業所の利用料金
就労移行支援の利用料金は自己負担となっており、前年の世帯収入により以下の3パターンになっています。
・無料
・9,300円
・37,200円
世帯収入とは、本人と配偶者の金額の合計になります。親の収入は含まれません。
自己負担の上限金額（月額）については下の表の通りになります。
| 世帯の収入状況 | 負担上限月額 | |
| 生活保護 | 生活保護受給世帯 | 0円 |
| 低所得 | 市町村民税非課税世帯（※1） | 0円 |
| 一般1 | 市町村民税課税世帯（所得割16万円（※2）未満） ※入所施設利用者（20歳以上）、グループホーム、ケアホーム利用者を除きます（※3） |
9,300円 |
| 一般2 | 上記以外 | 37,200円 |
（※1） 3人世帯で障害者基礎年金1級受給の場合、収入が概ね300万円以下の世帯が対象となります。
（※2） 収入が概ね600万円以下の世帯が対象になります。
（※3） 入所施設利用者（20歳以上）、グループホーム、ケアホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合、「一般2」となります。
※その他条件によっては減免される場合がありますので、詳しくはお住いの市町村窓口にお問い合わせ下さい。