出典:公式ページ
就労移行支援事業所『Apila』ってどんなところなんだろう?
・どんな支援をやってくれるんだろう?
・本当に就職できるの?
こうした疑問をお持ちではないですか?
このページでは、『Apila』の最新のデータから、実際に利用した人の口コミ、評判などをまとめていますので、是非参考にして下さい。
このページをご覧のあなたは、『働きたい。けど、働けない・・・。』 このような悩みをお持ちではないでしょうか?
『働けない』と思うことは、悪いことではないですし、あなたの努力不足でもありません。自分の思いだけが先行し、少し立ち止まっているだけです。
必ず、あなたに合った仕事や職場が見つかります。決してあせらず、さまざまな可能性を考えながら自分にできる仕事、職場を一緒にさがして行きましょう。
就労移行支援事業所は、事業所の雰囲気、スタッフの様子、支援内容など特徴がそれぞれ違います。
1つの事業所だけでなく複数の事業所を比較検討されることで、あなたに合った事業所を見つけることができます。
ここでは相模原市緑区の就労移行支援事業所をご紹介します。
『Apila』と合わせて、こちらの事業所を比較検討され、ベストな事業所を選んでくださいね♪
『Apila』はどんなところ?
出典:公式ページ
『Apila』は、2021年にオープンして以来、多くの利用者の就職活動をサポートしてきました。場所は、橋本駅徒歩3分の利便性の良いところにあります。
精神障害、知的障害、身体障害、難病を抱えた方を対象としており、利用者の夢や想いを大切にしながら、自立した社会生活を送れるように支援を行っています。
『Apila』ならではの支援
『Apila』では、「生活リズムの安定」・「自己理解」・「協調性」を就労への基本的な柱とし、個々のペースに合わせた支援を提供しています。また、それぞれの利用者が持つ個性や特性を最大限に尊重し、定着を踏まえた就労へと結びつけることを重視しています。
訓練では、軽作業(商品管理、梱包、トレカ仕分けなど)やPCスキルのトレーニングを通じて、利用者の集中力や継続力の向上、個々のスキルの発展を促進しています。
また、講義やグループワーク(生活リズムの安定、自己理解、協調性を中心とした内容)などのソーシャルスキル訓練を通して、社会との関わりに必要な基本的なスキルを身につけることができます。事業所外実習も含め、実践的な経験を通して自己成長を促進しています。
『Apila』の評判・口コミ
1.ウェルビー
⇒全国108センター 就職者実績 累計6,418名 昼食提供あり!!
2.ミラトレ
⇒障害者向け就職支援サービス『dodaチャレンジ』と連携! 就職率85%(全国平均が53%)
3.LITALICOワークス
⇒全国122センター 就職者実績 累計13,000名
『Apila』の基本情報
利用定員 | 20人 |
事業所の特色 | 駅徒歩10分以内 / バス停徒歩10分以内 / エレベーター・昇降機 / 体験利用可 |
プログラム提供時間 | 月火水木金 9時~16時30分 土日祝 休日 |
住所 | 相模原市緑区橋本3-19-20 NBKビル6階 |
TEL | 042-703-1458 |
FAX | 042-703-8557 |
『Apila』の就職実績はどう?
『Apila』の就職者数
年度 | 就職者数 |
2022 | 6人 |
2021 | 6人 |
2020 | – |
就労移行支援事業所は就職者数と定着率を指標にされますが、これから就労移行支援を利用される皆さんは、就職者数を重視するようにしましょう。
就労移行支援事業所の多くが定員を20名としており、そのうちどれだけの人が就職できたかわかります。就職者数は、就労移行支援事業所の『実力』とも言えます。
定着率はほとんどの事業所で高いパーセンテージを示す傾向にあります。
これは就職までの段階で自分の適性を知り、自分に合う職場を見つけた結果、長期的な就労が可能になるからです。
就労移行支援事業所の利用料金
就労移行支援の利用料金は自己負担となっており、前年の世帯収入により以下の3パターンになっています。
・無料
・9,300円
・37,200円
世帯収入とは、本人と配偶者の金額の合計になります。親の収入は含まれません。
自己負担の上限金額(月額)については下の表の通りになります。
世帯の収入状況 | 負担上限月額 | |
生活保護 | 生活保護受給世帯 | 0円 |
低所得 | 市町村民税非課税世帯(※1) | 0円 |
一般1 | 市町村民税課税世帯(所得割16万円(※2)未満) ※入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム、ケアホーム利用者を除きます(※3) |
9,300円 |
一般2 | 上記以外 | 37,200円 |
(※1) 3人世帯で障害者基礎年金1級受給の場合、収入が概ね300万円以下の世帯が対象となります。
(※2) 収入が概ね600万円以下の世帯が対象になります。
(※3) 入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム、ケアホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合、「一般2」となります。
※その他条件によっては減免される場合がありますので、詳しくはお住いの市町村窓口にお問い合わせ下さい。
『Apila』へのアクセス
就労移行支援の選び方
就労移行支援は全国に3000以上もあり、都道府県別で考えても大変な数です。全てを調べることは出来ませんが、現役の就労支援員の立場から以下のアドバイスがあります。
・規模が大きいこと
・運営歴が長いこと
・毎年の就職者数を開示していること
・在宅訓練に対応しているかどうか
規模が大きいこと
企業規模が大きいと、それだけ使える予算が潤沢にあります。プログラムの開発や人材育成、設備投資などあらゆる面で有利です。また全国経営している事業所は全国の事業所から情報が入りますから、ノウハウの量が違います。
運営歴が長いこと
運営歴が長いと、それだけ就職者の数も多いということです。就職先のコネクションも人脈も豊富になります。ですので、出来るだけ長く経営している事業所をチェックしましょう。
毎年の就職者数を開示していること
事業所によっては、就職者と定着率を開示しているところと、していないところがあります。当然、開示している事業所の方が信頼できます。
在宅訓練に対応しているかどうか
就労移行支援では在宅訓練に対応している事業所とそうでない事業所があります。しっかりと確認するようにして下さい。
これらの条件が満たされた事業所の資料を請求し、見学して下さい。見学されたあとは、スタッフの対応や施設の中を細かくチェックします。同時に2か所以上を見学、比較されるのもいいでしょう。
最後までお読みいただいた方へ
将来のことを考えると色々と不安になりますよね。でも、大丈夫ですよ。しっかりと就労移行の訓練と準備を行えば、自分の強みを活かした就職先が必ず見つかります。
障害や就職について、お悩みがある方は是非一度、各就労移行支援事業所までご相談下さい。