このページを読んでいるあなたは、
・人と一緒に働くことに苦手意識を持っている。
・一人で仕事を進めることが好きで、集団での作業に不安を感じる。
・コミュニケーションが苦手で、人間関係のトラブルに悩んだ経験がある。
・これまで人間関係の問題から仕事を辞めてしまったことがある。
このような状況ではありませんか?
こうした悩みを抱える方にとって、在宅ワークは通勤型の勤務体制よりも適した選択肢となる場合があります。
障害をお持ちの方で、将来の仕事について迷っている方や、漠然と在宅ワークが自分に合っているのではと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
1.ウェルビー
⇒全国114センター 就職者実績 累計7,664名 昼食提供あり!!
2.ミラトレ
⇒障害者向け就職支援サービス『dodaチャレンジ』と連携! 就職率85%(全国平均が53%)
3.ココルポート
⇒2023年762名(2024年10月現在) 累計4,380名 定着率90%!
在宅ワークのメリット:障害者にとっての利点とは?
在宅ワークは障害者にとって様々なメリットがあります。ここでは、身体障害者と精神障害者の在宅ワークのメリットについてまとめます。
身体障害者にとっての在宅ワークのメリット
在宅ワークでは自宅やバリアフリーの整った環境で仕事ができるため、身体的な移動や通勤の負担が軽減されます。
例えば、車椅子を使用している方は、バリアフリーの整った自宅で作業することで、障害による移動の制約を回避できます。
また、リハビリや治療の予定がある場合も、通勤時間による拘束時間が無いため、通勤よりも柔軟にスケジュールを調整でき、自身の健康管理にも配慮しやすくなります。
精神障害者にとっての在宅ワークのメリット
精神障害の内容によっては、周囲の人間関係や刺激からのストレスが仕事に影響を与えることがあります。
在宅ワークでは自宅や環境が身体的に安心できる場所であり、他人の目を気にすることもないため、作業に集中できます。自分のペースや作業スタイルに合わせて働くことができるため、ストレスや不安を軽減し、心理的な負担を軽くすることができます。
また、定期的な治療や休息を必要とする場合でも、柔軟な働き方が可能であり、自己ケアをしながら仕事に取り組むことができます。
厚生労働省の障害者の在宅ワーク推進施策
厚生労働省は、障害者の在宅ワーク雇用を推進するため、令和5年6月に『障害者の在宅ワーク雇用を推進する企業向け相談窓口』を開設しました(参照元:厚生労働省ホームページ)。
これにより、障害者の雇用を検討する企業や関係者は、より手軽に相談できる環境が整いました。
これまでも厚生労働省は、障害者雇用の推進を目指し、全国フォーラムや在宅ワーク導入の手順に関するガイダンスなどを提供してきました。しかし、新たに開設された相談窓口は、これまで以上にアクセスしやすくなり、障害者の在宅ワーク雇用がより広がることが期待されます。
これにより、障害を持つ方々が在宅ワークを通じて社会参加を促進する一助となり、多様な働き方の実現に向けた一歩となるでしょう。
障害者の在宅ワークの課題と解決方法
まず、障害者にとっての課題は、適切な環境や支援の不足です。身体的な障害や精神的な困難を抱える人々には、特定のバリアフリー設備やアクセシビリティの確保が必要です。
障害者雇用率が上がり、企業の採用数が増えても、既存の業務をスライドさせるようなスタイルでは、障害者はすぐに離職してしまいます。企業側も障害者雇用の確保のために業務の切り出し等が必要になってきますが、求職側も就職活動の最中に自分のこと、応募先企業のこと、しっかりとした情報収集を行うことが大切になります。
障害者の在宅ワーク求人はどうやって探せばいいの?
障害者の在宅ワークの求人の探し方は、幾つかの方法があります。ここでは代表的な探し方を述べてみます。
ハローワークで探す
ハローワークには必ず障害者だけを対象にした求人コーナーがあり、そこで、在宅ワークの求人を探すことができます。
障害者雇用の求人に申し込む為には、ハローワークの紹介状が必要になります。紹介状の発行には仕事ができる状態であることを確認するため、医師の意見書が必要になります。その意見書をハローワークの担当者に渡し、紹介状を発行してもらいます。
転職サイトの利用
オンラインの求人サイトには、Indeedやリクナビなど一般就労に特化したものと、障害者雇用に特化したものがあります。
応募の際は障害を開示するオープン就労にするか、開示しないクローズド就労にするかを決めます。オープン就労の場合は、企業により、障害者手帳や医師の意見書の提出が必要になる場合があります。
就労移行支援の利用
就労移行支援とは、障害福祉サービスの中にある65歳未満の一般就労を目指す障害者のための支援機関です。
直接、求人先を斡旋することはありませんが、一定の訓練期間を経た後、支援員と一緒に就職活動をして行きます。
障害者の在宅ワークは、就労移行支援を利用すべき!
障害者の在宅ワークの探し方には上記の方法がありますが、中でもオススメなのが、就労移行支援を利用することです。
障害を持っている方には、働いた経験がない方もいますし、就職活動自体、誰かのサポートが必要な方もいます。
就労移行支援を利用すると、一定期間、訓練をしなければならないので、すぐに企業に応募することは出来ません。
しかし、一人で就職活動をするよりは、遥に高い可能性で障害者雇用されるはずです。
就労移行支援の選び方
就労移行支援は全国に3000以上もあり、都道府県別で考えても大変な数です。全てを調べることは出来ませんが、必ず以下の要件を満たす事業所を探してください。
1.在宅ワークに対応しているかどうか
2.規模が大きいこと
3.運営歴が長いこと
4.毎年の就職者数を開示していること
1.在宅ワークに対応しているかどうか
就労移行支援では在宅ワークに対応している事業所とそうでない事業所があります。しっかりと資料請求や見学の段階でチェックしておいてください。
2.規模が大きいこと
企業規模が大きいと、それだけ使える予算が潤沢にあります。プログラムの開発や人材育成、設備投資などあらゆる面で有利です。また全国経営している事業所は全国の事業所から情報が入りますから、ノウハウの量が違います。
3.運営歴が長いこと
運営歴が長いと、それだけ色々な利用者を支援してきたということです。問題解決方法も豊富ですし、人材も豊富になります。ですので、出来るだけ長く経営している事業所をチェックしましょう。
4.毎年の就職者数を開示していること
事業所によっては、就職者と定着率を開示しているところと、していないところがあります。当然、開示している事業所の方が信頼できます。
これらの条件が満たされた事業所の資料を請求し、見学されて下さい。見学されたあとは、スタッフの対応や施設の中を細かくチェックします。同時に2か所以上を見学、比較されるのもいいでしょう。
オススメの就労移行支援
下記の就労移行支援事業は、どれも全国展開しており、運営歴が他の事業所と比べて長く、ノウハウも豊富です。
就労移行支援を探す場合は、まず、お住まいの地域にこれらの会社があるかどうかを探してみましょう。もちろん、他の事業所も複数でてくると思いますが、上記の理由よりこれらの会社を選んでおけば間違いありません。
他の事業所については、資料請求、見学をされた後、訓練内容や気になる部分について比較されると良いと思います。
あなたの就職活動が上手く行くことを祈っています。